FX FX 外国為替証拠金取引

FXの基本 高金利通貨

金利の高い国は、それだけ物の値段も上がります、これにより市場は違う方向に動く可能性があります。

例えば,△国は金利ゼロ。□国は金利が10%としましょう。

レートは△=□だったとします。すると、一本のペンの値段は、1△=1□となります。

しかし、1年後に金利が付いた値段を考えてみますと同じペンなのに、△国ではペン一本が1△、□国ではペン一本が1.1□となります。

□国の方が高くなってしまい、国際的な競争力が落ちています。

つまり、△国が通貨高、□国が通貨安です。

これにより、金利が高い通貨がずっと通貨高になる事は少なく、むしろ競争力が落ちて売られてしまう(通貨安になる)ケースが多く見られるのです。

FXの基本 時間帯による差

FXは24時間取引可能とは言え、それは世界中のどこかしらの市場が動いているかで取引量の多い時間帯と少ない時間帯で差があります。

一番多いのは、「ロンドン時間」と言われる、東京の夕方から深夜です。

この時間帯は、EU全域の銀行が取引をしており、東京、香港、シンガポールも途中まで残っています。

また、明け方にはニューヨークの銀行が途中から参加しますので、一番取引量の多い時間帯です。

また、EU・アメリカの経済指標の発表などもこのあたりの時間帯に発表されることもあり、一番動きが大きいのもこの時間帯となります。

逆に取引が少ないのが、東京の早朝でしょう。この時間帯は、ニューヨーク勢は既に帰宅しており、東京も本格的に参加する直前です。

オーストラリアやNZのような、オセアニア系が取引の中心ですから、どうしても参加者が少なくなってしまいます。

取引が少ないという事は、値動きも少ない上、大口の仕手筋にやられる可能性の高い時間帯でもあります。

FXをする上で安定した取引をしたい方は、ぜひこの時間帯を避けるようにしたいものです。

この時間帯をあえて取引する方はそうはいないとは思いますが、基本的には日本時間でのアフターファイブからが一番市場が活発なのですからその時間の動きを見てFXをするうえでえのコツを少しずつ覚えていければいいでしょう。

FXの基本 株価と通貨の関係

株と通貨の最も有名な関係は「株高=通貨高」です。

例えば日本で株が上がり続けていますと、海外の機関投資家が利益を求めて、日本株を買いにやってきます。

基本的に日本株を買おうとしますと、日本の通貨(円)が必要になります。

そのためにドルやポンドを円に換える(他国の通貨を売り、円を買う)事になりますので、自然と円高になっていきます。

また、株が上昇しているという事は、産業全体が好調という事ですから自然と輸出が増え、その代金を換金するためにも「他国の通貨を売り、円を買い戻す」という動きが企業の中でも多くなります。

こうした理由から、株高=通貨高という法則が成り立つのです。かなり確率の高い方程式ではありますが、これが絶対という訳でもありません。

日本で以前に起こった、「株高と円安の同時進行」が少し話題になりましたが、これはゼロ金利の影響で起こったレアなケースの一つともいえます。

こうしたレアな事も起こる事がありますが、基本は「株高=通貨高」と覚えておいてOKでしょう。

FXの基本 債権と通貨の関係

これは株価の時と違って、「債権安=通貨高」という形になります。

その国の債権の価格が落ちるという事は、つまり少ない元手で高い金利が得られるという事ですから、その債権の金利が上がっているという事になるのです。

今の外国為替市場では、特に「金利の高いところにお金が集まる」という傾向が日に日に強くなってきていますので、この傾向がよく見られます。

単純に説明しますと。

債権価格が下がる=金利が上がる=外国のお金が集まる=通貨高になるという流れがあると言うことです。

ただし、これはあくまで短期的に見た話であって、長期的に見ると逆になるケースがよくあります。

というのも。金利が高いという事は、長期的にはそれだけインフレ率も高い可能性がありますので競争力が落ちて、その分売られる可能性が高くなってくるんですね。

長期的に見ますと、逆に「債権安=通貨安」になる場合もありますので、期間を区切って考えていく方が安全と言えるでしょう。

この債権と通貨の関係や株価と通貨の関係をしっかり理解し着実にFXで利益を増やしていけると良いですね。

FXの基本 原油市場と通貨の関係

世界で一番石油を使うアメリカは、原油高の悪影響を直接受けてしまいます。

石油の価格が上がると、その分、産業全体でコストが上がって競争力が落ちてしまいますので、通貨は売られる方向へ向きます。

アメリカが石油に対して必死な理由はこういうところにもあるのですね。

日本は資源が国内でほとんど採れない国ですから、アメリカと同じように原油高の悪影響を受けてしまいます。

基本的にはアメリカと同じように「原油高=競争力低下=通貨安」となります。

また、日本は先進国の中でも相当にエネルギーの輸入依存度が高い(資源を他国から輸入しなければ生活できない)国ですから、石油以外の資源が高くなった場合も同じ状況になります。

イギリスは産出量が少ないとはいえ、自国の近海で石油が採れますので、原油高になっても、他の国ほどの大きなダメージは受けません。

原油価格の状況にもよりますが、あまりにも原油価格が高い場合は、他の国に比べて有利になり、通貨高になる可能性が高くなります。

世界でトップテンに入る石油産出国であるカナダは、原油高で利益を得た国の一つです。

基本的に石油や天然ガスを輸出する側の国ですから、原油価格が上がると利益も上がり、自然と国の景気がよくなり、通貨高となります。

この点は先に上げた国と逆の状況になるのです。またオーストラリアも石油が自国で採れる国ですから、同じく原油高で景気がよくなる国の一つです。

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